OECDが2000年から3年毎に実施している国際学力調査がある。
正式名称は「Programme for International Student Assessment」(国際学習到達度調査)
で、多くの国で義務教育が終了する15歳を対象としている。本来なら2021年に実施さ
れ るはずの第8回目調査が新型コロナの影響で1年延期され、日本では183校の高校1年
生約6000人が参加した。参加国は一貫して増加傾向にあり、今回はOECD加盟国37か国
と44の非加盟国・地域から約69万人が参加し、その結果がこの12月5日に公表された。
これに対し、毎日新聞が早速6日の記事で大きく報道した。1面トップに加え、3面の
「CU クローズアップ」さらに12面に特集記事という力の入れようである。
調査結果については、国立教育政策研究所が詳細な分析結果を公表しており、毎日新聞
の記事はいわば毎日新聞の“読解力”を示したものともいえる。
まずは記事の内容を見てみよう。
1面のタイトルは「日本の読解力3位に躍進」で、「数学5位 上位維持 科学2位」とい
う言葉が並ぶ。そして、3面には前回（2018年）調査と比較したデータを誇らしげに
掲げている。記事はトップ20までのデータであるが、10位以下になるとあまり点差がな
くてあまり順位の意味がないので省略すると次のような表になる。
順位 前回 国・地域 得点 順位 前回 国・地域 得点 順位 前回 国・地域 得点
１ ２ ｼﾝﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ 575 1 2 ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ 5 43 1 2 ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ 561
2 3 マカオ 552 2 8 ｱｲﾙﾗﾝﾄﾞ 516 2 ５ 日本 547
3 5 台湾 547 3 15 日本 516 3 3 マカオ 543
4 ４ 香港 540 4 9 韓国 515 4 10 台湾 537
5 6 日本 536 5 17 台湾 515 5 7 韓国 528
6 6 韓国 527 6 5 ｴｽﾄﾆｱ 511 6 4 ｴｽﾄﾆｱ 526
7 8 ｴｽﾄﾆｱ 510 7 3 マカオ 510 7 9 香港 520
８ 11 スイス 508 8 6 カナダ 507 8 8 カナダ 515
９ 12 カナダ 497 9 13 米国 504 9 6 ﾌｨﾝﾗﾝﾄﾞ 511
10 9 オランダ 493 10 12 ﾆｭｰｼﾞﾗﾝﾄﾞ 501 10 17 ｵｰｽﾄﾗﾘｱ 507
この表の通り、日本は3分野すべてで順位を上げている。とくに読解力においては、前
回の15位から3位に上がったということで、毎日新聞が「3位に躍進」と報じたわけであ
る。そして、好成績の背景として次の要因を挙げている。
１．07年に「全国学力テスト」を復活させ、「脱ゆとり」にも舵を切ったことで、読解
力は06年の15位から09年の8位、12年4位と回復した。しかし、18年にはスマホや
SNSの 普及に伴う読書量の減少のためか再び15位に転落した。
この状況を踏まえ、文科省は「アクティブラーニング」を重視した学習指導要領を21
年度から実施し、今回その成果が表れた。
２．日本は新型コロナの影響を最小限にとどめることができた
３．学校におけるICT環境の整備が進み生徒が機器の使用に慣れてきた
４．大学入学「共通テスト」や高校入試でもPISA型の問題が多くなった
３，４項については、異論はないのだが、1，2についてはどうだろうか。
少々面倒な作業になるが、第1回（2000年）からの得点と順位を並べてみよう。
＜ PISAにおける日本の得点と順位の変化 ＞
読解力 数学 科学
順位 順位 順位
年度 参加国 得点 全体 OECD 得点 全体 OECD 得点 全体 OECD
2000 31 522 - ８ 557 - 1 550 - 2
2003 40 498 14 12 534 6 4 548 1 1
2006 57 498 15 12 523 10 6 531 6 3
2009 65 520 8 5 529 9 4 539 5 2
2012 65 538 4 1 536 7 2 547 7 2
2015 70 516 8 6 532 5 1 538 2 1
2018 77 504 15 6 527 6 1 529 5 2
2022 81 516 3 2 536 5 1 547 2 1
この表で、OECD加盟国における日本の順位を見ると、日本は第1回調査からほぼトップ
クラスを維持し続けている。2003 ,2006年の読解力は”特異“な現象とみるべきであり、
また全体における順位の変動は、非加盟国・地域の影響を受けたものなので、過敏にな
る必要はない。今回不参加であった中国の「北京・上海・江蘇・浙江」が参加していれ
ば、おそらくすべての国・地域が一つ順位を下げたと思われるが、マカオや香港もトッ
プ5の常連で、こういった地域のみの参加は、いわば雑音のように全体像を曇らせてい
る。「北京グループ」の今回の不参加理由は、新型コロナの影響だそうだが、調査が行
われた時期（2022年夏頃）におけるコロナ感染者数はアメリカが1日15万人、日本が
1万～5万人程度であったのに対し、中国は数百人程度で”コロナは終結した“と宣言し
ていたくらいなので、なんだかおかしな言い訳だ。真の理由は他にあるのだろう。
OECDは、レジリエントな国として、日本、韓国、リトアニア、台湾を挙げている。
レジリエント（resilient）とは、厄災などからの回復が早い、逆境を跳ね返す力が強
い、といったような意味である。それが毎日新聞の2番目の理由、“日本はコロナの影響
を最小限にとどめた”に結び付いている。
しかし、日本の成績はそれだけでは説明できない。OECDの平均点がなべて下降してい
るのがコロナのせいだとしても、日本はコロナの影響を最小限にとどめて順位を上げた
たというよりも、得点そのものが大幅に上昇しているのである。
日本の成績上昇を分析してみると、最もレベルの高い層の割合が増え、最も低い層の割
合が減少している。これが平均点の上昇に寄与していることは間違いない。その現象が
コロナに関係しているとすれば、休校の期間において、教師と生徒が個人的に接する機
会がむしろ増加したのではないかという仮説が成立する。
日本の義務教育における懸念の一つは、日教組が行ってきた”悪平等主義“である。いわ
ゆる”お手手繋いでゴールイン“方式は、個人差のある生徒たちに一律均等の教育を行う
ことによって、レベルの高い生徒とレベルの低い生徒の双方を置き去りにしてきた。
ところが、新型コロナのせいで休校が増えると、必然的に教師は生徒と個々に接しなけ
ればならない状況が生まれた。期せずして、個々のレベルに合わせた教育が行われるこ
とになったというわけだ。本来、「平等」とはそういうことなのである。
日本の義務教育レベルは世界のトップクラスにある。勿論いいことには違いない。
しかし、それは単に“平均点が高い”ということでしかない。平均点が高い大きな理由
は、地域差が少ないからである。全国レベルでランダムにピックアップして試験をすれ
ば、人口の多い国の平均点はなかなか高くならない。人口1億人以上で3部門とも20位以
内にあるのは日本だけである。それは誇るべきことかもしれない。しかし、それでいい
というものでもない。日本人の学びに対する情熱は年を取るにつれ薄らいでゆくという
指摘もある。実際、大学のレベルとなると自慢できるものではないし、社会人になって
からの学びは貧弱だ。
近年、日本のスポーツ界が元気になったと感じている人は多いと思う。その象徴が大谷
翔平であり、翔平効果により、さらに全体がレベルアップしそうな雰囲気だ。そうなっ
た大きな要因は、先駆者たちが”憧れるのをやめて”レベルの高い環境に飛び出していっ
たからである。それは教育にも当てはまる。レベルの高いものにはレベルの高い“場”が
与えられるべきなのである。
義務教育の場においてそれを実現するのはムリだろうか。レベルに応じたクラス分けや
飛び級制度には弊害があるという考えもある。しかし今のままでも、ICTの活用などで
十分可能なのではないだろうか。そして、それは生涯教育にもつながって行く。
手段は色々ある。要は“公平”とか“平等”に対する意識の問題だと思う。
2023.12．17
